院長が”日本口腔外科学会の専門医”に認定されました
2024.09.02
口腔外科専門医とは
公益社団法人 日本口腔外科学会認定の口腔外科専門医とは
口腔外科は、口腔と顎、そして顔面付近の疾患を取り扱う診療科目です。
そうした口腔外科を専門とする歯科医師のなかに、日本口腔外科学会が認定する「口腔外科専門医」がいます。
日本口腔外科学会が認定する口腔外科専門医は、厚生労働省によって標榜することが認められた口腔外科手術の専門家です。
「口腔外科専門医」の称号があることで、この分野のエキスパートであることが証明され、歯科医院選びの指標ともなります。
日本口腔外科学会のホームページには「あなたの街の口腔外科専門医」がリストアップされていて、日本口腔外科学会口腔外科専門医の名簿を見ることができます。
当院の院長は、日本口腔外科学会認定の「口腔外科専門医」です。
口腔外科専門医になるには、歯科医師(医師)免許取得後、初期臨床研修を修了してから6年以上、
学会認定の研修施設(准研修施設)に所属し、口腔外科に関わる診療と学術的活動に従事して一定以上の実績を有することが必要条件となります。
口腔外科専門医になるための条件
- 初期臨床研修を修了後、6年以上の学会認定の研修施設に所属していること
- 施術実績が100例以上であること(うち40例以上は中難易度レベル)
- 入院患者(口腔外科)の全身管理経験
- 全身麻酔や救命センターでの実務経験
- 学会で演者としての発表経験があり、学術論文の著者であること
さらに、
①申請書類審査
②筆記試験・口頭試問
③手術実地審査
の3段階を経て、口腔外科専門医に認定されます。
特に、手術実地審査は、試験官が申請者の口腔外科手術を実際に見学し、その手術能力を判定します。
また、専門医の資格は5年ごとに更新する義務があり、期間内に一定の研修実績を上げることが必須です。
口腔外科専門医は、資格取得後も継続的に学識を高め、診療技能の向上に励むことが求められているのです。
口腔外科専門医はPRできる数少ない資格
「医師や歯科医師の専門性に関する資格(専門医)」の広告は、
医療法により規制されています。また、広告の方法も、医療広告ガイドラインや医療機関ホームページガイドラインによって、適正に行われるよう指導されています。
専門医として広告掲載や媒体でのPRが正式に認められている医師および歯科医師に関する資格は、以下の5つのみとなります。
公益社団法人 日本口腔外科学会 | 口腔外科専門医 |
---|---|
特定非営利活動法人 日本歯周病学会 | 歯周病専門医 |
一般社団法人 日本小児歯科学会 | 小児歯科専門医 |
一般社団法人 日本歯科麻酔学会 | 歯科麻酔専門医 |
特定非営利活動法人 | 歯科放射線専門医 |
当院の院長は、日本口腔外科学会が認定した口腔外科専門医です。
ですから、広告において専門医であることを明記しても問題ありません。
口腔外科認定医と口腔外科専門医との違い
口腔外科認定医とは、口腔外科専門医の資格を目指す若手口腔外科医にとって、口腔外科専門医取得に至る研修実績の中間目標として設定した資格です。
口腔外科認定医の取得には、初期臨床研修修了後2年以上の研修期間において、
基本的な口腔外科診療の経験実績と学術的研修実績が求められ、その資格は、申請書類審査と筆記試験により認定されます。
資格取得のために必要な研修期間は口腔外科専門医の1/3。口腔外科専門医に準ずる診療技能を修得し、5年ごとの資格更新義務があります。
口腔外科専門医は、前述したように初期臨床研修を修了してから6年以上、施術実績が100例以上、
全身麻酔や救命センターでの実務経験などの高度な条件を満たし、口腔外科に関わる診療と学術的活動において一定以上の実績を有することが必要条件となります。
口腔外科専門医の資格は5年ごとに更新する義務があり、さらに期間内に一定の研修実績を上げることが必須です。
口腔外科専門医は、資格取得後も継続的に学識を高め、より診療技能の向上に励むことが求められています。
口腔外科で取り扱う主な疾患
- 親知らずの抜歯
- 口腔がん、口腔腫瘍
- 嚢胞(顎骨や口腔内の軟組織に発生する嚢胞など)
- 顎顔面の外傷(骨折、歯、軟組織の外傷など)
- 口腔粘膜疾患(口内炎、白板症、ヘルペスなど)
- 口腔内の炎症(智歯周囲炎、膿瘍、顎骨炎など)
- 顎関節の疾患(顎関節症など)
- 口腔乾燥症、味覚異常、口臭症、舌痛症など
- 口腔顎顔面の神経性疾患(三叉神経痛、顔面神経麻痺など)
- 口唇裂口蓋裂などの先天異常
- 顎変形症などの骨格性の不正咬合
- 唾液腺の疾患
- インプラント治療
千葉県で口腔外科専門医の有資格者は107名(2024年時点)
また、規模の大きい大学病院や総合病院の割合が高く、地域で開業している歯医者で資格を保有している割合はかなり少ないです。
これらのデータを歯科医院選びの際に参考にしていただければ幸いです。